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XRP

リップルとは

- Ripple / XRP
独自の送金技術で「価値のインターネット」を目指す

概要

Ripple(リップル)は、カナダのリップル社を中心に開発された支払いシステムの名称で、すべての通貨と換金可能となる「ブリッジ通貨」を実現し、「価値のインターネット」を担うことを目的に開発されています。

このシステム内で使われる仮想通貨をXRP(エックスアールピー、リップル)、といいますが、仮想通貨の世界でリップルと言う場合、このXRPを指す場合が多いです。本記事では混同を避けるため、システムを指す場合は「リップル」、通貨を指す場合は「XRP」と記述することとします。

リップルは2012年から運用が開始され、現在は、みずほ銀行や、りそな銀行といった日本のメガバンクを含む世界中の大手金融機関が続々と採用を検討していることから、特に銀行間の国際送金に利用されるのではないかと高い注目を集めています。

リップルは「リップル社」という明確な運営母体があり、通貨の発行量をリップル社が握っているため、他の仮想通貨と区別して語られることも多くあります。他方で、運営母体が明確なため、ビジネスでの提携等が円滑であり、そうした実績も考慮されて、高い注目を集める通貨となっています。


利用するメリット

リップルでは非常に高速な決済速度と処理能力を実現しています。XRPを送金に使用した場合、決済にかかる時間はわずかに4秒とされており、2017年7月時点で、1秒あたり5万件の取引を処理できると言われています。

ブロックチェーン技術を採用した通貨では、中央管理者不在のシステムを構築できる代償として、処理の正しさを検証する必要があるため、効率や速度の面で従来システムに劣るのですが、リップルは処理速度等を重視するため、あえてブロックチェーン技術を採用していません。このため、リップルにビットコインのような「マイニング」とよばれる作業が存在しません。

ビットコインなどブロックチェーンを採用する技術では、流通量が0からスタートします。そして、市場に通貨が放出され、取引が記録されていく中、その取引が不正なく正常になされたかのチェック作業が必要になってきます(これがブロックチェーンの基本形式です)。 この検証作業を有志で手伝ってくれたユーザー向けに、ビットコインを新規発行、支払いが行われます。これを、金鉱を採掘して金が増えていくことにかけて、マイニング(採掘)と呼び、このマイニング作業により市場に流通するビットコインの数が増加していきます。

しかし、リップルにはマイニングが存在しないため、初めから発行上限の1,000億XRPが流通可能な状態となっています。 このうち顧客が自由に流通させることのできる量は4割ほどで、残りの6割はリップル社が掌握しています(2017年時点)。これではリップル社が所持するXRP、6割を市場に放出した時に顧客のXRPが下落し、被害が甚大になってしまうので、リップル社が所持する550億XRPを第3者であるESCROWに預託し、順次市場に供給することにしました。これによりリップルの恣意的な暴走のリスクを抑え、極端なインフレやデフレが起きることを防ぎ、しかし戦略的にマーケットの流動性を調節できるようにしているのです。

リップルを利用するメリットは、旧来型システムの扱いやすさと、暗号通貨らしい取引のしくみを共存させることにあります。


歴史と将来の展望

リップルの構想はビットコインよりも古く、2004年にスタートしています。 2012年に、ビットコイン開発の中心人物でもあったジェッド・マカレブ(Jed McCaleb)と、E-Loan、Prosperの設立者であったクリス・ラーセン(Chris Larsen)がプロジェクトに加入したことによって、活動が本格化しました。この年二人が共同で設立したオープンコイン社(OpenCoin Inc.)が現在のリップル社の前身になります。

オープンコイン時代、グーグルベンチャーズをはじめとする様々なベンチャーキャピタルから数億円単位の投資がなされ、企業としての基盤が整いました。 2013年にリップルラボ社(Ripple Labs Inc.)に社名が改変された後は、具体的にパートナー協定を組む銀行や金融機関との繋がりを広げて行きます。2014年の仮想通貨取引所破綻事件(マウントゴックス事件)のあおりを受け、一時は仮想通貨の規制強化に苦しめられたり、金融犯罪取締ネットワーク(FinCEN)による監視が強化されたりしましたが、その後もリップルラボ社は成長し、2015年8月、世界経済フォーラムでついにテクノロジーパイオニアズアワードを受賞、その名を世界に轟かせることになりました。その年の10月に社名がリップル社(Ripple Inc.)に変更され、現在に至ります。

日本の金融大手、SBI社とのパートナー協定締結後、リップル社の派生企業としてSBI Ripple Asiaが2016年に誕生しています。本社を日本の六本木に構え、アジアの銀行にリップル社の国際送金システムや、仮想通貨XRPの導入を広げることを活動の目的にしています。そして、この企業は2016年に日本で発足した「内外為替一元化コンソーシアム」の事務局も務めています。

このコンソーシアムは、外国為替のみならず内国為替も一元的に行う決済フォーム「RCクラウド」を、リップル社の提供する技術を用いて実用化しようとする組織で、これが達成されると、銀行の垣根を超えた、極めて低コストの送金が可能になります。リップル社の提供するシステムがが、今後国内外の金融コスト削減の要として活用されていくのかどうかが注目されています。


しくみ

ここでは、リップルの送金システムであるRipple Netについての解説をしていきます。 現行の国際送金システムでは、送金に数日、送金手数料に数千円かかることが珍しくありません。これは、銀行間の提携や為替変動リスクなどにコストがかかるためです。

その時間と送金手数料を削減してくれるのがリップルのシステムです。仮想通貨であるXRPを媒介して、異なる既存の通貨間の決済を「4秒で」「手数料はごくわずかに(0.00001 XRP)」実施することが出来るようにしました。このネットワークをRipple Netといいます。ここでは、このRipple Netの持つ様々な仕組みのうち、特徴的な2つのソリューションをご紹介します。

1つめは、xCurrent。銀行向けのソリューションです。銀行間のリアルタイムメッセージングを用いて、取引前の決済内容の確認や決済後の着金確認ができるようになります。Ripple Netが作成したルールブックに基づいた取引が約束されているので、あらゆる取引のプロセスの一貫性、違法性の根絶が約束されています。これにより、「4秒」という超高速即時決済が可能になっています。

2つめは、xRapid。送金業者向けのソリューションです。ここで活躍するのが、リップル独自の仮想通貨、XRPです。XRPは様々な国の既存の通貨との両替にオンラインで対応しています。そのため、例えばUSドルで口座を持っている人がユーロを使う口座に送金したい場合、Ripple Netを用いればUSドル→XRP→ユーロという流れの変換で、一瞬で決済が完了します。 従来の送金システムでは、送金先の現地通貨口座に事前に資金準備が必要となることも多く、手数料と時間もかかるため、せっかくのビジネスチャンスを無駄にしかねません。それらを一切考慮せず、スピード感あるビジネスを可能にするのがこのxRapidです。

この決済を利用するための条件としては、送金元と送金先の双方がRipple Netに所属するゲートウェイとなる機関の口座を持っている必要があります。かつては仮想通貨に特化したゲートウェイでの取り扱いが多かったですが、SBIのゲートウェイ参入発表をはじめ、リップルとパートナー協定を結ぶ金融機関が増えることによって、利便性が高まっています。日本からはすでに、みずほFGと三菱UFJが提携を発表しており、今後も送金システムの要として発展していくことが期待されています。


リップル(XRP)を取り扱っている国内取引所

仮想通貨ビットコイン(Bitcoin)の購入/販売所/取引所【bitFlyer】

チャート

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基本情報

ティッカー
XRP
フルネーム
リップル/エックスアールピー
通貨単位
XRP
補助単位
drop(1XRP=1,000,000 drops)
読み方
リップル
コンセンサスアルゴリズム
プルーフ・オブ・コンセンサス(Proof of Consensus, PoC)
公式サイト
https://ripple.com/jp/
ホワイトペーパー
https://ripple.com/files/xrp_overview.pdf

取引所

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